ＩＴ利用の防犯用品

　ＩＴ利用の防犯用品

　治安悪化を背景に、空き巣や車上荒らしを撃退するための防犯対策用品やサービスの開発が活発になっています。携帯電話を中心に通信、画像処理などのＩＴ（情報技術）を駆使し、新たな付加価値を追加したアイデア商品が多数でてきています。

　インターホン大手のアイホンでは、テレビモニター付きインターホンに携帯電話の機能を持たせた「モバイルテレビドアホン」を発売しています。この商品の最大の特徴は外出していてもＮＴＴドコモの「ｉモード」などを通じてインターホンに音声対応できるため、空き巣などに不在と悟らせない効果があります。訪問者を画像で確認できる機能もついています。また、ＮＴＴドコモ東海はベンチャー企業のバイミックスインターナショナルと共同でドアの鍵を携帯電話で開閉するシステムを発売し、専用のシリンダーロックを取り付け、「ｉモード」通信で開錠する技術が注目されています。

　似たような商品では、携帯電話向けシステム開発のコネクトテクノロジーズが非接触型ＩＣカード付き携帯電話をマンションの鍵として使う電子錠システムを提供しています。このシステムでは、まずマンションの管理者が配信管理用のサーバーを準備します。入居者は携帯電話からインターネットに接続してカギの代わりになる電子錠の開閉ソフト（マスターキー）をＩＣカードにダウンロードします。これによって携帯電話をドアの部分にかざして、カギをかけたりあけたりできます。携帯電話とドア側の施錠システムの間で情報をやりとりし、携帯電話の持ち主が入居者かどうかを判断する仕組みです。入居者は配信管理用のサーバーの上で合いカギをつくることもできます。ただし、携帯電話を紛失してしまった場合、そのままカギとして使われてしまう弱点もあります。

　他では、住宅や事務所向けに画像の高速電送が可能な防犯カメラシステムや、携帯で遠隔機能設定や通報が可能な自動盗難防止装置などセキュリティグッズの新商品が増えています。企業が防犯市場に注目する背景には、治安の悪化に対する消費者の不安があり、マーケティング会社によるセキュリティ市場の調査では２００５年は４千７百億円を超えそうとのことです。